MOBILITY

2020.12.06

最新EVの試乗や気候変動について考える「第26回 日本EVフェスティバル」開催! テーマは「つながろう、みんなでCO2削減!!」

「第26回 日本EVフェスティバル」最新EV試乗プログラムでのホンダ Honda eと日産リーフ e +

2020年12月5日、東京国際交流館 プラザ平成にて「第26回 日本EVフェスティバル」が開催された。

主催する日本EVクラブは、1995年の第1回から第25回までを、EVで走る楽しさを啓蒙するため、テストコースやサーキットで開催されていたが、今回は初めての都会型イベントとなった。

その理由としては「もっと多くの人に自動車の置かれている状況と求められる変化を伝える必要がある」と考え、人々が集まりやすく、開催に伴う環境負荷が少なく、情報伝達効果の高い都市ということで、東京が選ばれたとのこと。

今回のテーマは「つながろう、みんなでCO2削減!!」。気候変動をストップするには地球人類すべてが「つながる」ことが必要で、市民同士、行政同士、企業同士、そしてそれら同士がつながり力を合わせなければ地球規模の大変動を止めることはできないと、そのプログラムは3本の柱で構成された。

【写真30枚】「第26回 日本EVフェスティバル」当日の様子

気候変動をEVでどう解決していくか!?



1つ目は気候変動に関する基調講演、行政の取り組みの発表、自動車メーカー各社の電動車戦略、市民によるパネルディスカッション、松任谷正隆氏のトークショー等で構成する「気候非常事態宣言 EV シンポジウム」と「日本 EV クラブ Stop 気候変動宣言」。

数日前に、こちらの参加者はすでに定員オーバーとなり、当日は雨ではあったが満席。気候変動、EVというテーマについての講演トータル4時間近く行われたが、メーカーによる様々な今後の施策やEVオーナーに本音が聞けるシンポジウムとなっていた。

印象的だったのは、環境省と経産省の自動車環境、自動車戦略を担当する方々の講演。どちらも菅総理大臣が10月26日に、2050年までにカーボンニュートラルにすると発表したことをうけ、EV普及へ具体的に動きだす検討段階に入っていることが垣間みられた。

また、音楽プロデューサーである松任谷正隆氏と日本EVクラブ代表理事である館内端氏のトークショーも、終始ほっこりする雰囲気で、昨今のコロナ問題と環境問題を対比させながらの、とても楽しめるものとなった。

コンバートEVもそろい踏み!


 
2つめは「最新EV&プラグインハイブリッド車の展示と試乗会」で、アウディ e-tronスポーツバッグ、プジョーe-2008、ホンダeなどの最新EVに自動車ジャーナリストのドライビングレッスンを受けながら試乗することができる内容で、こちらも人気のプログラムとなっていた。

3本目は自動車メーカーやコンバートEVなどの出展ブース。日本EVクラブのレーシングカーや、EVにコンバートしたジムニー、スーパーセブン、ロードスターのほか、弊誌EマガジンからはE-セドリックを展示。電動モビリティの新しい楽しみ方や蓄電池の利用についての展示など、こちらも来客者の注目を集めていた。

シンポジウムの最後は、自動車の魅力を再確認し、気候変動にストップをかけるため、日本EVクラブによる、Stop気候変動宣言を代表理事の館内端氏が読み上げて終了となった。

昨年と比べ、自動車メーカーのEVラインナップが一気に増え、今後も注目が集まるEV。気候変動対策と電気自動車について理解を深められる素晴らしいイベントであった。

以下、日本EVクラブのStop気候変動宣言を紹介させていただきたい。

 
日本EVクラブ Stop 気候変動宣言

地球温暖化が進み、気候変動の脅威はますます強まっています。緊急の対処が必要です。

産業革命前の水準から地球の平均気温上昇を 1.5°C に抑制できなければ、地球は元の状態に戻れないといわれています。そして、これからの5 ~10 年が平均気温抑制の最後のチャンスといわれています。

地球温暖化=気候変動の最大の原因は CO2 排出量の増大です。

そこで2050年までにC02排出量を実質ゼロにするべく世界が動き始めました。一方、石油を燃料とする自動車のCO2 排出量は、世界のおよそ20~25%です。

最大の CO2排出国の中国の排出割合は28%ほどですから、自動車は中国一国に迫る量の CO2を排出していることになります。

逆に自動車の CO2 排出量をゼロにすれば中国一国に匹敵するCO2排出量をゼロにできます。

世界の自動車メーカーの多くがCO2 ゼロあるいは少ない自動車の生産・販売に向かって大きく舵を切りました。

10年後の2030年には販売台数の半分近くがEVを中心とする電動車になると言われます。行政も補助金を用意して普及を促進します。

しかし、電動車も売れなければCO2は削減できません。それにはユーザー=市民がCO2削減に目覚め、電動車を購入しなければなりません。

自動車メーカーが電動車を生産し、市民がこれを購入し、行政が後押しするという三者の強い絆が必要です。

一般社団法人日本EVクラブは気候が非常事態であることを認識し、EV 等の電動車の普及を通じて、次の世代とまだ見ぬ子供たちが安心して暮らせる持続可能な社会の構築へ向けて活動することをここに宣言します。


2020年12月5日一般社団法人日本EVクラブ

代表理事 館内端
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